世界はアメリカという悪を叩き潰す為に戦う必要がある。
もちろん、我が祖国、日本もだ。
ゲットーのユダヤ人
潰すというか、まともなアメリカ人たちがアメリカのトップになって、まともなアメリカにさせる。
日本はエコで世界を引っ張る。
アメリカの内戦の兆候が見られる
経済危機でアメリカに内戦というような話もあったが、まあ半分冗談だと思っていた。
しかし、ここに来て事態は急激に進んでいる。
アメリカの９つの州が、連邦政府に対して、一種の独立宣言のようなものを
次々と出していることがわかってきた。それを知らせているのは、ロン・ポールのサイト、
そして、反軍産複合体のサイトであるアレックス・ジョーンズのサイト、
そして右翼のハルターナーのサイトであるが、いずれも内容は大同小異で、各州の宣言へのリンクが張ってある。
アレックスジョーンズのサイトから見ると、
Washington
New Hampshire
Arizona
Montana
Michigan
Missouri
Oklahoma
California
Georgia
が宣言しており、また、Colorado, Hawaii, Pennsylvania, Arkansas, Idaho, Indiana,
Alaska, Kansas, Alabama, Nevada, Maine, and Illinoisが考慮中であるとされる。
現在の経済危機によって中央政府の締め付けが強まるに対して抗議するという趣旨である。
「連邦政府は憲法で制限列挙された権限のみを行使し、その他の権限は州と国民に留保されている」という
アメリカ憲法修正第１０条を再確認するというものであるが、それをわざわざ今言うことが大きな出来事である。
このようなことは建国のごく初期に起こったようであるが（無効化の危機（むこうかのきき、英:Nullification Crisis）は、
アメリカ合衆国アンドリュー・ジャクソン大統領のときに、アメリカ合衆国議会が成立させた連邦法を
サウスカロライナ州が1833年に無効化しようとした連邦法無効宣言によって
引き起こされた党派抗争の危機である。以上、Wikipedia）最近ではもちろん例がないことである。
これはCNNなどのメジャーニュースサイトではまったく報じられていないが、各州の州のホームページ
宣言が掲載されており、デマなどではない。
単に抗議するというだけでなく、連邦法の無効化をはっきりとうたっているのが特徴であり、
軍事的なものを背景に持っていることも明らかだ。
いよいよ、アメリカの政治的な面はまさにカオスの状態に入ってきた。この夏から秋は本当に大変な事態になりそうだ。
ジョンタイターの未来予言に近い状況になっているのがまことに不気味である。
キース・S・タイラー
http://www.pempires.net/america/index.html
現在、米国を取り巻く世界情勢は、極めて深刻な状態にある。無論それは、
米国自身が発信源となった「１００年に一度の津波」（グリーンスパン前ＦＲＢ議長）と称され
るほどの、世界的な金融危機の故である。そういう意味では、彼はまさに最悪のタイミング
で大統領に当選した、といっても過言ではないだろう。勿論それは、彼が今後発揮するであ
ろう国家元首としての資質云々によるものではない。あくまでも環境の問題である。
今後克服せねばならないその課題は、過去に、ホワイトハウスの新たな住人となった全ての
最高責任者が負ったことのないほど、重大且つ困難なものである可能性が高い。
そういう意味では、先に挙げた「１００年に一度」の災難どころではない。もしかすると、かの
ジョージ・ワシントンが大英帝国から勝ち取らなければならなかった、独立革命（独立戦争）
に匹敵するほどの災厄を、オバマ新大統領は克服せねばならない事態に遭遇するかもしれ
ないのだ。
http://www.pempires.net/america/report3.html
ttp://edition.cnn.com/2009/POLITICS/02/08/congress.economy/index.html
オバマ米大統領が議会の早期通過を求めている景気対策法案について、上院銀行委員会の有力者
リチャード・シェルビー上院議員（共和党）は８日、「金融上の大惨事」につながると反対を表明した。
ttp://www.cnn.co.jp/business/CNN200902090003.html
シェルビー議員はＣＮＮの番組「ステート・オブ・ユニオン」に対し、「失業している米国人なら誰でも分かっている。
（景気対策法案は）正しい道ではなく、われわれが大きな犠牲を払うことになる」と述べた。
同議員はまた、法案と銀行システムの支援が米国に「金融上の大惨事への道」を強いるだろうと述べた。
同議員はさらに、オバマ大統領と顧問が山積する銀行システムの問題にまず取り組む必要があると強調。
「銀行システムが強化されて信頼が生まれ、投資が行われるまで景気低迷は続くだろう」との見解を示した。
一方、国家経済会議（ＮＥＣ）のローレンス・サマーズ議長はＡＢＣ「ジス・ウィーク」で、
共和党が景気対策で信用を失ったと発言。サマーズ議長は、共和党が政権を率いた過去８年間で
財政赤字が何兆ドルにも膨らみ、ここ半世紀の最速ペースで経済崩壊が進んだと指摘し、
「（共和党が）歴史の教訓について教える強い立場にあるとは、わたしには思えない」とコメントした。
http://anchorage.2ch.net/test/read.cgi/liveplus/1234159783/
http://www.47news.jp/CN/200902/CN2009021401000181.html
最大1000億ドルの支援 ＩＦＭ専務理事「日本、過去に例ない貢献」
http://www.nikkei.co.jp/news/main/20090214AT2C1400114022009.html
ＩＭＦに１０兆円は、欧米の世界支配の片棒担ぎ。
http://www.toyokeizai.net/business/society/detail/AC/182b93ec7a7b8955e3cf4e7dbc1cd91a
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20090211-00000000-fsi-bus_all
米政府が新たな金融安定化策を発表し、議会上院も景気対策を可決。
これを受け、米国の財政支出と米国債発行が今後、増大するのは避けられず
中国に次ぐ米国債保有国である日本に購入圧力が高まるのは必至だ。
１６日にはヒラリー・クリントン米国務長官が来日するが、市場では「米国債
のセールスに来る」との声が上がる。財政悪化で米国債が暴落したり、円高ドル安が進行すれば、
日本は巨額の損失を被る。米国債の大量保有は、“一蓮托生（いちれんたくしょう）”の
関係が強まるリスクをはらんでいる。
http://mamono.2ch.net/test/read.cgi/newsplus/1234623744/-100
落ち込みに見舞われ、財政的に危機的な状態にある。すでに全米
５０州のうち３９州が財政赤字を抱えており、その内赤字幅が最も
大きい州は次の４州であるとされる。
ネバダ州 ３８％
アリゾナ州 ２８％
ニューヨーク州 ２４％
カリフォルニア州 ２２％
日本では、赤字額が標準的な財政規模の２０％を越えた段階で
財政再建団体として指定され、いわば破綻状態として認定される
ので、上の州の赤字幅がどれほど巨大であるか理解できるだろう。
ちなみに財政破綻で有名になった夕張市の財政規模に占める
赤字幅は３７.８％であった。いまのアメリカの各州の財政は、
巨大な夕張市が多数出現したかのような状態である。
この巨額な財政赤字が今回の憲法修正条項第１０条の確認決議
の背景にあることは間違いない。この決議は、過度な財政支出を
州政府に求めてくる可能性のあるオバマ政権の政策を、州議会が
先手を打って拒否するというものである。
思われているのは、「西半球旅行イニシャティブと真性身分証明書法案
（Western Hemisphere Travel Initiative and the Real ID Act）」という
法案の存在だ。これはすでに２００５年にブッシュ政権によって可決
された法案で、２００９年から実施される。
この法案は、①アメリカ、メキシコ、カナダの３カ国ではパスポートを
提示することなく相互の国への出入国を可能とし、②そのためにパス
ポートを含むすべての個人情報をＩＣチップに埋め込んだ新しい運転
免許証を発行するというものだ、要するに、運転免許証にあらゆる
個人情報を埋め込んでしまい、これの提示だけでアメリカ、カナダ、
メキシコを自由に往来できるようにするというものだ。
この法案に州議会が強く反対しているのだ。
現在、運転免許証の発行の権限はすべて州政府に帰属している。
しかしながらこの新運転免許証は、個人情報を一括管理する必要から、
連邦政府が州のもっている運転免許のデータベースをすべて吸い上げ、
統合管理するという中央集権的なシステムを前提にしているからに
他ならない。これが州政府の運転免許証の発行権限をすべて奪って
しまうのではないかと拒否反応を示しているのだ。
～ウォール街の懲りない面々
http://business.nikkeibp.co.jp/article/topics/20090212/185835/?P=1
http://www1.axfc.net/uploader/He/so/197000.pdf
キーワードは、e2020 です。
http://tanakanews.com/090218UnitedStates.htm
▼４６州が財政破綻に直面
米国で財政破綻しそうな州は、カリフォルニアだけではない。全米５０州のうち、昨年１２月の段階で４１州、
先月末の段階では４６州が、大幅な財政赤字状態に陥り、今年度中に財政破綻を宣言するかもしれない事態になっている。
フロリダ、テキサスなど不動産債権の債券化ビジネスが先進していた州ほど、金融危機による税収減の打撃が大きい。
リーマン破綻前の８月には、２９州のみが深刻な財政難だった。リーマン破綻後、各州の財政が急速に悪化していることがわかる。
▼内乱？、６分裂？
昨年１０月、米軍（国防総省）が南北戦争以来１５０年ぶりに、内乱など自国内の有事に即応できる部隊を新設し、
その意図を不可解だと思う向きが強かったが、その後、米国で内乱が起こりうる情勢は、潜在的に強まっている。
米国の分裂は、従来の常識で考えるとあり得ない話だが、米国の連邦制度の本質を考えていくと
少なくとも最悪の事態として頭の隅に置いておかねばならない予測であることがわかる
地方がほぼ完全に自立性を失っている日本と異なり、州や地域社会が自立して動きうるのが米国の強さでもある。
独立行政法人開発金融研究所報2001年7月 第７号
http://www.jica.go.jp/jica-ri/publication/archives/jbic/report/review/pdf/7-1.pdf
ひとつは「アメリカにおける貧富の格差の拡大」である。1998年の連邦準備委員会による調査データによると、
上位１％のアメリカ人家庭が所有する資産は全アメリカ人家庭の下位95％の家庭の全資産を上回る。
ビル・ゲーツの資産は、下位45％のアメリカ人家庭の総資産合計を上回るといわれている。
アメリカの人口は２億5000万人だからビル・ゲーツはその45％、つまり１億1250万人のアメリカ国民の資
産合計を上回ることになる。
上位１％の家庭の資産が急増する一方で、大半のアメリカ人の家庭の暮らし向きはそれ程よくなっていない。
アメリカにおいて市場万能主義に論理的根拠を与えた「サイモン・クズネッツの経済理論」によれば、
経済成長のスタート時において所得格差は拡大するが、
さらに成長が進んで成熟期に入ると所得格差は縮小するという。
また高所得者層の収入が増えるとやがてその恩恵は、
水滴が滴り落ちるように底辺の低所得者層にも及んでいくという、
いわゆる「トリクルダウン理論」がもてはやされ、
これが市場万能主義を正当化し、ケインズ的介入を排除する理論として機能した。
しかし未だもって所得格差が縮小するどころか、反対に拡大している現実をみると、
このような経済理論は果たして正しい理論であったのか疑問が残る。
http://www1.odn.ne.jp/cam22440/yoti01.htm
当初から、誰一人、AIGの再建を予想した者などいない。しかし、
支援せざるをえなかった事情は、AIGが世界中の資本主義破綻に備えた保証保険の最終引受人だったからで、
AIGが破綻した瞬間、額面で500兆円、さらに、それにレバレッジがかかっているため数十倍の、
おそらく３京円ほどの債務不履行が発生することにより、
世界の資本主義体制が一気に壊滅すると予想されたからである。
結局、引き延ばした不良債権が次々に雪だるま式に膨れあがり、
CDS保証保険の支払額はレバレッジにより天文学的数字に膨張していった。
もう誰も払えるような金額ではない。地球上の全資産を集めても不足なのだ。
実体経済が7,000兆円しかないのに、７京円の虚構債権を印刷し契約したのだ。
その契約の支払い義務が迫って、誰一人支払えない。
AIGに保証を押しつけて得られた超巨額の利益は、
ウオール街の金融詐欺師たちが、とっくに持ち逃げしているのだ。
詐欺の本質が白日の下に晒され、詐欺によって成立したアメリカ政府と資本主義が破滅する瞬間を、
我々は来月にも目撃することだろう。
といっても白人が黙っているわけないかな
ブッシュみたいな畸痴害よりマシじゃない奴なんているか!?
こやつは日本と中国とを紛争を起こさせて
双方が疲弊したところで
仲裁という形でアメリカが介入してきて
日本海、東シナ海の海底資源の利権を
アメリカ企業がかっさらえるように画策している輩である。
小沢騒ぎもその一環であると考えるが
みんなはどう思うか？
こやつの言動には注視してないとかなりやばい
つか中国を敵にしたいのって思いっきり小林側じゃん
日本を軍拡するにはさすがに北朝鮮ごときに大幅な軍拡は国民が許さんだろうし
平和ボケはから脱するために必要だよ。
中国に東風１－２号とかいう 核ミサイルの方向が日本に向いてて、アメリカに向いてないのが
真の軍拡＝あれを防衛っていえるのか！？ 日本は専守防衛＝せんしゅぼうえい
という現実を知ってる人って、この中に何人いるの？
「専守防衛＝せんしゅぼうえい」 北朝鮮に１０００人以上拉致されて、しかも専守防衛
日本に侵略の意図がなくて中国と全面戦争したら、逆に日本が軍事バランスで負けて、逆に日本が侵略されるという事実も知らず
日本人の生命財産よりも、安全保障よりも、中国が大事って言ってる連中なんて信用できない
逆に６０－７０年前の大戦の惨禍を日本人に痛い目にあわせる、工作活動としか見えない、与野党問わず
野党が弱者を救済したい、弱者やマイノリティを守りたいのであれば、日本の安全保障にも目を向ける事はするだろう
与野党とか、党派とかと党益とか考えずに、オバマのようになりたいとか口先だけ、オバマみたくなりたいなら、
たとえオバマになれなくとも、それ位の事はやるべきだ、格好なんて考えずに
ギリギリでやる覚悟がない、どこも似たり寄ったり 何人いるのかいないのかわからん
ただ足ひっぱられてるのか、既得権益が絡めば動くヤツラとか、
まともなヤツラが駆逐＝くちく、されてるのか
多数派や強者を「弱者と見立てて」既得権益に金が流れるように
特定の方面に金をプールするような愚鈍さが放置されてるか、そーゆ実態が見えなくされすぎ
常態化しすぎ
みんな、個人個人の「条件＆環境＆保障」でバラバラにやってるから
与野党ともに、風で吹っ飛ばされそうな「ハリボテ」なのか
ガス抜きのためのポーズなら、オレはこいつならって期待できる政治家が出てくるまで
投票しない・・・が変な勢力が動員して投票した選挙に受かった「変な政治家」が後出しジャンケンで出てくる危険もあるから
方法論として、対抗するか否かどーするか今のトコ迷っている
【アメリカ】
・年次改革要望書
・イラク戦争
・狂牛病
・捕鯨禁止
・日米再編
・大東亜戦争
・東京
・原爆投下
・東京大空襲
・沖縄戦
オレは 人間だからキレイで高潔になれとは言わないが、あいつらにはその「資格」がない
国家国民を背負う「資格」がない 「資格」があったとしても、足ひっぱられ蹴飛ばすのイタチごっこに終始
だからその反動でリーダシップを望んだとしても、小泉みたいなのが出てくる
オレが思ってるようなキレイ事じゃ済まされない世界だが、じゃあどこのどいつに「資格」なるものがあるのか釈然としない
文民統制に疑義を呈し物議をかもした、田母神氏を支持する勢力も「文民」なのに どちらが「賢者」で「愚者」であろうか
文民というのは、軍人でない民間人及び 政治家官僚 財界人も文民だ
そこに
*脱脂粉
*禁止農薬
*アズベスト
*薬害エイズ
も足してくれ
日米通商修好条約を入れないと。
ここのところのアメリカの株式市場の大きな下げは、政府の金融安定化策にほとんど
効果がなかったことが明らかになってきた証拠です。大統領就任前は経済政策によって
景気を回復させると自信を見せていたオバマ大統領も、ようやく自らの経済政策や
金融安定化策では額が足らなすぎることを理解し、事態の深刻さを認識してきたように見受けられます。
それは、オバマ大統領の「株式は買い時かもしれない」という先週のコメントからも
読み取れます。これは、現行の政策では金融システムを安定させることも、景気を
来年には回復軌道に乗せることもできないという焦りから出てきた発言であると思われます。
私は、このコメントは事実上のギブアップ宣言であると受け取りました。
歴史を振り返ってみても、各国が景気悪化に対する有効な政策が打ち出せず、万策尽きたという
状況に陥った時に、各国の首脳からは「株式は割安だから買いだ」「株式は今が底値だ」
「日々の株価には一喜一憂しない」という類の発言が繰り返し出てきました。
時価会計の凍結により、金融システム安定化のために必要な公的資金を少なく見せる。
アメリカ議会はそんなごまかしはもはや通用しないのはわかっているはずなのに、
それを推し進めようとしています。それは、事態の打開策がないことを如実に表しています。
そんななか、共和党から大手銀行の破綻処理論が浮上してきました。公的資金を何度注入しても、
金融不安が沈静化しないため、財政支出が一段と膨張することへの懸念が背景にあるようです。
世論は共和党を支持するでしょう。
3月末に向けて、ＧＭの経営破綻が日に日に現実味を増していくだけでなく、
大手銀行の経営破綻まで心配されるような厳しい状況下において、株式市場では
オバマ政権への失望売りが優勢になるかもしれません。
*+*+ サーチナ 2009/03/10[13:58] +*+*
http://news.searchina.ne.jp/disp.cgi?y=2009&d=0310&f=business_0310_039.shtml
2009年３月10日 どうする2009年度
http://naoyafujiwara.cocolog-nifty.com/
２００９年 経済大予測！
米シティ・バンクが３月までに破綻！
３月に中東戦争勃発、原油価格は、一気に１５０㌦へ暴騰！
金価格は、４月中に１オンス＝１０００ドルを突破する！
日経平均は６月までに６０００円を割り込む！
６月までに三菱東京ＵＦＪが破綻！みずほは国有化！三井住友は生き残る！
１０月までに、円は１ドル＝５０円をつける！
２００９年 ９月１１日 ロシア ２度目の国家破綻
２００９年 ９月３０日 ＣＯＭＥＸ（ニューヨーク商品取引所）が潰される！
２００９年１０月３１日 静岡県 熱海市財政破綻
２００９年１２月 １日 ウィーン金貨は稀少金貨になる
２０１０年 １月 鳥インフルエンザ中国大流行
２０１０年 ５月１７日 日本は超円安へとトレンドが切り替わる 以後、日本はハイパーインフレに襲われる
２０１０年 ６月 アメリカデフォルト宣言（事実上、国家破綻）
同 ７月 アメリカ分裂、６つの州へ
２０１０年 ８月 気象操作により世界中に熱波が襲う
２０１０年 ９月 日本の就業人口数は半減する
２０１０年 ９月１５日 アメロ（北米圏新通貨）発行
２０１１年 ２月１１日 アジア共通通貨誕生
２０１１年 ３月１５日 日本の大都市で大規模テロ発生
２０１１年 ６月 世界的食糧危機到来！
２０１１年 ６月１５日 米国預金封鎖実施
２０１２年 １月 日本の年金支払いの遅延・停止がはじまる
２０１２年 １月 ＮＡＴＯ 崩壊
２０１２年 １月 凶悪ウィルスが出現する
２０１２年 ８月 ８日 中国共産党崩壊
２０１２年１２月２２日 イスラエル消滅
２０１２年１２月３１日 金本位制復活
http://eagle-hit.com/
2009/03/11 白洲次郎も泣いている？日本はなぜ“依存国家”なの？
http://archive.mag2.com/0000012950/index.html
1929年も今回もアメリカのインチキから始まった
http://www.youtube.com/watch?v=gtDnTKxE4qY&feature=channel_page
http://www.youtube.com/watch?v=mE4_KnBSt9A&feature=channel_page
http://www.youtube.com/watch?v=r1exJZTMgQA&feature=channel_page
http://www.youtube.com/watch?v=YrsBPAu2EeI&feature=channel_page
http://tsushima.2ch.net/test/read.cgi/newsplus/1240229876/
魚拓
http://s04.megalodon.jp/2009-0420-2219-03/tsushima.2ch.net/test/read.cgi/newsplus/1240229876/
不自然なまでのスレの伸びをご堪能ください
http://www.nicovideo.jp/watch/sm1805192
第二次世界大戦の真実
http://www.youtube.com/watch?v=Z1QTiKB1qzE
英霊
http://www.youtube.com/watch?v=iKbuy7bPYlo&feature=related
「反日の実態」 ←検索
防衛戦というのはチャンピオンがするものなのに
阿呆のＪａｐは敗戦国のくせに専守防衛を気どっている
みじめな属国にできることは戦勝国への挑戦か棄権だけだろ
防衛しているのは北朝鮮のほうだぞ身の程を知れよ
なにがミサイル防衛だ負け犬のポチっころが
天皇陛下を侮辱したTOP画を使った在日朝鮮人がいます。
さすがに度が過ぎています。皆で事務局に通報しましょう。
mixi お問い合わせフォーム
http://mixi.jp/inquiry.pl
宮内の片腕、八代尚宏。
「9.11テロ疑惑―オバマ米国は変われるか 」（参議院議員藤田幸久編著 クラブハウス）
http://www.amazon.co.jp
べん、鳩山ユッキー、元防衛庁長官、元NHK総局長、著名評論家ら、
錚々たる面子が東京ドームホテルの刊行記念会にも駆け付け、初め
て政財界労組幹部の支持者向けに、国会審議同様に９１１疑惑が語
られた。ただ、テレビ各局もカメラは回すも相変わらず沈黙のマスコミ。
しかし、ついに専門レビュー最高峰の図書新聞の書評に登場！
第2918号 2009年05月23日 (土曜日)
http://toshoshimbun.jp/books_newspaper/week_article.php
「世界を激変させた現代史の大きな謎に真正面から挑戦する――思考停止
する市民、沈黙を続けるメディア 」評者◆木村朗（鹿児島大学教授）
１年以上も国会で質疑をし、欧州議会他、世界に９１１解明運動が拡大し、
鳩山党首、小沢前党首、元連合会長らが、刊行記念会の呼びかけ人に
なっていても、スルーされるほど、９１１はアンタッチャブルで闇は深いのだが
もう少しでブレイクしそうな予感・・・
http://circle.zoome.jp/matarihosyu/media/1694?no_bt=1
http://circle.zoome.jp/matarihosyu/media/1695?no_bt=1
アメリカが原爆投下。
第二のイスラエル。
アメリカ人は主に選ばれし民。
平成21年8月7日
其ノ壱
http://zoome.jp/amenomurakumo/diary/4?no_bt=1
其ノ弐
http://zoome.jp/amenomurakumo/diary/5?no_bt=0
アメリカが原爆投下。
http://cosmo-world.seesaa.net/
靖国神社の６人は冤罪としなければならないのだと思う
政治宗教その他の理由で発生した流民が
集団で移住するなんて、人の営みとしては
なんら珍しくも不思議でもないな。
http://rockway.blog.shinobi.jp/Entry/214/
1998年以来、パナリン氏は、アメリカの分裂とドルの崩壊について警告してきた。
パナリン氏によれば最近の日本の民主党の総選挙での勝利は、アメリカの経済崩壊のもう一つのサインだという。
「本日私はドルとアメリカの崩壊が避け得ないということのもう一つの確認を受け取った。日本の民主党が選挙で勝利した。
この政党のリーダーである鳩山氏は、自分の経済計画の中でドルに対する不信感を示している。はっきり言えば、彼は日本の
準備金をドルから別の通貨に変更することを計画している、ということだ。その動きはドルの交換レートでの価値を、早ければ
この11月頃には下げるようになるだろう。分裂はその後起こるだろう」と語り、教授は翌年には中国もドルの大量投売りを開始し、
ロシアは原油とガスをルーブルで取引するようになるだろう、と付け加えた。
だからほら、アメリカはジオン公国だろ？
「丘の上の国」思想ですな。
イスラエルとアメリカには、この選民思想が実際に強い。
精神的には、世俗というより、かなりの宗教国家。
アメリカもイスラエルもイランも、信じてる神は同一だけどね。
（中間の「預言者」の違いで分派しただけ）。
正確には、イランでは「神」は天の神だけで、
政府などがイスラム法学者の指導を受けるのがイラン。
（ソ連で政府などが共産党の指導を受けていたのと似てる）
戦前の日本の天皇が「現人神」だったのと違い、
マホメットやホメイニは、あくまで人間であって、神ではない。
そりゃー『一神教』だから、ムハンマドやホメイニが『神』のはずはない。
まぁキリスト教は『三位一体』とか意味不明な事言っているけど。
そうなんだよね。
キリスト教が一番「堕落」してる。
一神教なのに、キリストやマリアを神扱いしたり、聖職者や聖人を乱発したり。
その点、イスラムは一番新しい事もあって、堕落が少ない。
弱者切り捨てアメリカ
犯罪大国アメリカ
アホで間抜けなアメリカ白人
それ以外の何者でもない。
http://anchorage.2ch.net/test/read.cgi/bizplus/1253203044/
ルービンは、クリントン政権下で財務長官に就任するや、金融サービス近代化法を制定、
銀行と証券会社の兼業を禁止した「グラス・スティーガル法」を撤廃する（99年）。
このグラス・スティーガル法は、1933年、「世界恐慌」を招いた教訓からできた法律だ。
それを撤廃すれば、当然、金融はバブル化しやすくなる。
その後、ブッシュ政権下で起こった住宅バブル、さらに全世界を巻き込んだスーパーバブルは、
まさにグラス・スティーガル法撤廃によって引き起こされたといって過言ではないのだ。
スーパーバブルの立役者たちをオバマ大統領は、ルービンの経済顧問就任を端緒に、
国家経済会議委員長にサマーズ、財務長官にガイトナーという具合にこぞって起用したのである。
いうなればオバマ大統領は、世界経済を火の車にした放火魔たちに、消火役の消防署を任せているわけだ。
事実、彼らが行なった経済政策は、まさに「泥棒に追い銭」に近いものだ。
【米銀は最大1000行が破たんも、次の火種は商業用不動産－ＫＢＷ
９月17日（ブルームバーグ）：証券会社ＫＢＷのジョン・ダフィー最高経営責任者（ＣＥＯ）は17日、向こう2年で500－1000行の米銀が破たんするだろうとの見方を示した。
同ＣＥＯはブルームバーグテレビジョンとのインタビューで「米国では今後２年間にかなりの数の銀行が破たんし、最終的には銀行業界の新たな再編の波につながるとみている」と述べた。
さらに「小規模な銀行で多くの合併が起こるだろう」と語った。
ダフィーＣＥＯは銀行業界が次に直面する問題は商業用不動産だと指摘。
「商用業不動産が次の大問題になると思う。野球に例えるなら今はまだ２回だ」と話した。 】
デモクラシーは最悪なものになる。
歴史のないアメリカはそれが分からないかも。
「民主主義」にも、色々ある。
欧州（大陸）では色々な地域や職業の団体が、企業経営や国家運営にも関与する。
選挙は比例制が多く、多党分立しコンセンサス重視の反面、
なにかと保守的で、階級や階層が消えない。
米英（アングロサクソン）では、選挙で勝った方が、好き勝手する。
特に米は、大多数がスラムや無保険で将来が無くても、
ごく一握りが成功して億万長者になれば
「アメリカンドリーム」と言って満足する、かなりギャンブルな国。
日本はその中間かな。
アメリカは決して、民主主義も標準的（一般的）な国ではない。
フランスとアメリカじゃ
フランスが中央集権が強くて、アメリカが地方分権が強いわけだから
選挙で勝った方の国政の影響力強いのはフランスの方だろ
民主制と奴隷制を共存させた史上稀有な国家
http://www.youtube.com/watch?v=pDqqR0vWUMU&feature=related
可愛い弟
http://www.youtube.com/watch?v=pDqqR0vWUMU&feature=related
ストレートに言われと笑っちゃう(笑)
戦後民主主義の悪夢
親米ポチヒコ
ロシア人がいる。
戦後日本。
アメリカ依存症を増やす。
日本ポチ化
自ら属国志願した日本。
日本を蔑みアメリカにすがり付く
子供の国にすがり付く使い走り親米ポチ
プライドの高い腰抜けが、アメリカの使い走りに選ばれる。
アメリカの貢ぐ犬をやることで
嫌なアメリカ人をのさばらせ、良いアメリカ人を衰退させる親米ポチ。
アメリカなしではたちまち死滅する日本。
http://www.nicovideo.jp/watch/sm8403401
http://www.nicovideo.jp/watch/sm8405430
http://www.nicovideo.jp/watch/sm8406798
マイケル緑は監視員？
アメリカの良い人たちを潰す、日本の恥さらし親米ポチヒコ
中川氏死亡のニュース速報に「速報は注目しないでください」という冷たい一言が放たれた↓
スルーするなら生放送でテロップ流す意味がないでしょう
youtube 1分30秒付近 青木アナ中川昭一氏の急死を華麗にスルー
http://www.youtube.com/watch?v=H3FLv3fqeQ0
あたまにきたのでTBSに投書しました
https://cgi.tbs.co.jp/ppshw/tv/1408/enquete.do
少なくとももうろう会見は酒ではなく薬によるもの
そして、マスコミが中川昭一をした
がはっきりした（怒怒怒怒怒怒怒怒怒怒怒怒怒怒怒怒怒怒怒怒怒）
親米は従順、純粋乙女主義
http://sankei.jp.msn.com/culture/academic/091006/acd0910060746003-n1.htm
ベルリンの壁が崩れた２０年前の秋、滞在先のワシントンで旧知の米国人研究者に
耳元でささやかれた。
「（米国は）東西の冷戦に勝利した。次は日本をビートする（打ち負かす）」。とても冗談
にはとれず、長く耳底に残った。
冷戦後の日本はグローバル・スタンダード（世界標準）という名の米国の経済攻勢に
苦しめられた。もしや、世界第２の経済大国として米国の足元に迫った日本をおとなし
くさせるために仕組まれたのでは…。安全保障で「金は出すが、血は流さないフリー
ライダー（ただ乗り）国」と言われてもいたから、日本人が陰謀説を信じる下地はあった。
それが頭の片隅にあったので、孫崎享氏（元防衛大学校教授）の近著『日米同盟の
正体』が、米国の「謀（はかりごと）」はあったと断じているのを読んで、驚いた。「米国は
（グローバル・スタンダードで）、日本的な仕組み・価値体系の放棄を求めた」
米国が冷戦後の安保戦略を見直す中での対日政策で、果たして、組織的計略があっ
たのだろうか。虚をつかれた思いだったが、それに続く記述は一層深く考えさせられた。
「（米国は）日本の官僚組織の崩壊を目指した。日本にはシンクタンクもほぼ存在せず、
…官僚組織を実質的に崩壊させれば、国家レベルの政策は出てこない」。官僚を抑えれ
ば、日本の政策決定は自由に動かせると米国はみていたというのだ。
外務官僚ＯＢ（孫崎氏）の著作と割り引いても、同盟関係の外交ですら、この厳しさで
あることを肝に銘じるべきだろう。「政治主導」を標榜（ひょうぼう）する民主党政権には
政策の継承に十分の配慮を求めたい。老婆心ながら、中国やロシアと、従来の外交の
積み上げを排除して容易に渡り合えると考えたら危険極まりない。
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